-
-
米ファイザーと独ビオンテックは共同開発した新型コロナウイルスワクチンについて、ブースター（追加免疫）接種することで、当初の効果を完全に回復できることが大規模な治験で確認されたと明らかにした。
-
両社は21日、16歳以上の１万人を対象に行った試験の結果を発表。ブースター接種で有症状のコロナ感染を防ぐ効果は95.6％に上った。
-
-
-
◇軽度の副反応はかなり高頻度
重篤な副反応は少ないとしても、接種部位の腫れや痛み、発熱や全身倦怠（けんたい）感などの軽度な副反応は、かなり高い頻度で起こります。
-
◇重篤な副反応の発生はまれ
接種が開始された当初、アナフィラキシーという重篤なアレルギー反応の報告が相次ぎました。これはワクチンに含有される脂質成分へのアレルギーと考えられており、２０～３０歳代の女性に多いとされています。しかし、接種者数が増えてくると、報告は次第に少なくなり、最近では、その頻度がファイザー製では100万回接種で4件になっています。これはインフルエンザワクチンに比べると少し高い数値ですが、まれな副反応と言っていいでしょう。
接種者数が増えてから新たな副反応も明らかになってきました。それは心筋炎という心臓の炎症で、日本での頻度は100万回接種で1件とまれなものです。
日本での接種者数は少ないですが、アストラゼネカ製のワクチンの場合、まれに血栓症を起こすことがあります。
-
◇ワクチン接種後の死亡者
新型コロナワクチンではファイザー製で1157人、モデルナ製で33人の接種後死亡者が報告されました（2021年9月12日までの集計）。頻度にするとファイザー製は100万回接種で9.4件、モデルナ製は1.4件になります。
ファイザー製で死亡者数が多いのは、高齢者への接種に用いられているためで、ワクチン以外の死因で亡くなった人が数多く含まれているものと考えます。
死亡者に関しては、もっと詳しい解析方法で因果関係の有無について判定を行う必要があります。
-
-
米ファイザー製の新型コロナウイルスのワクチンは、「少なくとも6カ月」の間、このウイルスへの感染による入院を防ぐことに「高い効果を持つとみられる」との研究結果が明らかにされた。ただ、感染自体を防ぐ効果は、50%以下に低下するとみられるという。
-
ファイザー製ワクチンについて、「65歳以上の人、重症化リスクが高い18歳以上の人、職業上このウイルスに暴露する機会が多い人のうち、重症化したり重篤な合併症を起こしたりするリスクがある18歳以上の人」を対象に限定した上で、追加接種の実施を承認した。
-
-
-
10月1日、米メルク社は開発中のコロナ治療薬「モルヌピラビル（Molnupiravir）」の臨床試験の中間評価を発表。軽度から中等度の新型コロナ患者に投与したところ、入院リスクがほぼ半分に下がったことを発表しました。さらに特筆すべきは、投与された場合はいまのところ死亡者が確認されていないということです。
-
メルク社は、このデータを持ってFDA（アメリカ食品医薬品局）への緊急承認の手続きを行うことを発表しています。もし緊急承認されれば、世界初の「飲めるコロナ治療薬」となります。
-
いわゆる変異株に対する効果も調べたところ、デルタ株などに対しても有効性は変わらないということがわかりました。また投与群と偽薬群で、薬剤による有害事象にも差はありませんでした。
-
新型コロナが医療ひっ迫を起こす大きな原因が、入院が必要となる人が多く、医療リソースを消費してしまうことです。そして医療ひっ迫となって入院できなくなると、自宅での治療の選択肢が限られるため、救える命が救えなくなることがあります。口から飲める薬は、この2つの問題の解決に役立ちます。早期に外来で薬の処方を受けて重症化のリスクを下げられれば、入院が必要な人を減らせます。そして自宅での治療の質が高まることで、「そこまで重症じゃないけれど入院が必要」なケースを減らすことにもなります。
-
さらにメルク社はいま、コロナと診断された人と同居する家族などにモルヌピラビルを服用してもらい、感染や発症を予防する効果があるかを調べる臨床試験も進めています。こちらも効果が認められれば、家族内に感染者が出ても、予防的に薬を飲んで発症を防ぐことができるようになります。いわゆる「コロナと共存する社会」のあり方も、大きく変わるかもしれません。
-
-
-
厚生労働省は1日、冬場に懸念される新型コロナウイルスの感染拡大「第6波」に備え、医療提供体制を見直すよう各都道府県に通知した。病床が逼迫（ひっぱく）した第5波と同程度の感染拡大を前提に、患者に切れ目なく対応するため、臨時の医療施設を含めた病床や、医療従事者を確保するのが柱。通知を受け、都道府県では11月末までに体制を整備する。
-
具体的には、保健所だけが対応してきた陽性判明後の感染者の健康観察について、医療機関の医師らも担う仕組みを地域ごとに構築。感染拡大時も、全ての感染者が陽性判明当日か翌日には最初の連絡があり、症状に応じた頻度で健康観察や診察が受けられるようにする。自宅療養者を対象に、抗体カクテル療法など重症化を防ぐための医療を受けられるようにする。
-
少なくとも重症者、中等症で酸素投与が必要な人、重症化リスクがある人は速やかに病院に入院できるようにする。さらに感染急拡大で入院調整に時間がかかる時も、臨時の医療施設や入院待機ステーションの活用を含む「安心して入院につなげられる環境」を整える。さらに回復後も入院が必要な場合の転退院調整を一元化する。地域の医療従事者をリスト化し、必要な時に派遣できるように事前に関係者で決めておく。
-
各都道府県に10月中に方針を決めるよう求める。
