• 新型コロナ後遺症、症状は200種類以上 半年後も働けない人が2割 2021/07/18 08:00 Forbes Japan
    • 新型コロナウイルスに感染した人が経験する後遺症の症状は、これまでに報告されているだけで少なくとも203種類にのぼるという。記憶喪失や幻覚、震え、倦怠感、消化器系の問題など、10の器官系が影響を受けることが分かっている。
    • 英医学誌ランセットの「EClinicalMedicine」に7月15日に発表された新たな研究結果によると、2019年12月~20年5月の7カ月間に56カ国の感染者およそ4000人を対象に行った調査では、上記のほか「発疹、皮膚の剥離、筋肉のけいれん、難聴、耳鳴り」などの後遺症が特定された。
    • また、最も多くの感染者が経験していた後遺症は、「倦怠感、ブレインフォグ(脳の霧、頭がぼうっとする)、PEM(post-exertional malaise、軽い身体的、精神的活動の12~24時間以内にひどい倦怠感その他の症状に見舞われ、それが数日~数週間続く)」だという。
    • 新型コロナウイルスの感染時の症状の程度は、後遺症が起きる可能性と強く結び付いていないとみられる。つまり、感染の可能性が高い子供や若者、ワクチン未接種の人が感染し、こうした後遺症に悩む危険性は高いといえる。新型コロナウイルス以外のその他の感染症の中には、回復してから長い時間がたった後に発症し、数週間、または数十年にわたって症状が続くものもある。
    • 後遺症が実際にはどれだけ高い確率で起きているか、まだ明確にはなっていない。後遺症が続く期間についても、現時点では明確ではない。ただ、これまでのその他の調査結果では、感染者のうち後遺症を経験する人は、およそ10~30%とみられている(今後の研究により、変化する可能性がある)。
 
  • イスラエル、デルタ変異株が広がり、ファイザー製ワクチンの予防効果が低下 94%→64% 7/6(火) 6:26 Edaily wowkorea.jp Yahoo!Japan!
    • イスラエル保健省が公開した統計によると、今年5月2日から6月5日まで、ファイザー製ワクチンの新型コロナの予防効果は94.3%と調査された。しかし、先月6日から今月3日までは64%に低下した。重症化に対する効果も98.2%から93%に下がった。
    • イスラエルで初めてデルタ変異株の流入が確認されたのは4月16日のことだ。その後、デルタ変異株はワクチン未接種者を中心に急速に広がっている。日刊紙ハーレツによると、最近イスラエル内の新規感染の約90%がデルタ変異株だという。
    • イスラエルは、6月1日から大半の防疫措置を撤廃した。6月15日には、室内マスクの着用義務まで止めている。その後はワクチン未接種の16歳未満が多い学校を中心に、集団感染事例が相次いでいる。最近では1日300人を超える、新規感染者が出ているという。
    • 最近ヘブライ大学とハダシャ大学の医学研究所が共同で進めた研究では、デルタ変異株に対するファイザー製ワクチンの予防効果が60~80%台という、報告もされている。
  • 新型コロナウイルス変異株に対する中和抗体の質が時間と共に向上することを発見 令和3年7月5日 国立感染症研究所 日本医療研究開発機構
    • 新型コロナウイルスの変異株は、回復者やワクチン接種者が獲得する中和抗体※1から逃避するリスクが懸念されている。
    • 抗体応答は、時間と共に抗体の質を変化させることが可能であるものの、新型コロナウイルス変異株への結合性にどのような影響があるのか、詳細は不明であった。
      今回の研究において、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)回復者が変異株に交差結合する抗体を獲得し、この抗体の質(中和比活性・交差性)は時間と共に向上することを発見した。
      •  国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業において、国立感染症研究所治療薬・ワクチン開発研究センター(高橋宜聖センター長、森山彩野主任研究官、安達悠主任研究官)と同研究所抗体検査チーム(チーム長 鈴木忠樹部長)は、東京品川病院(佐藤隆研究センター長、新海正晴治験開発・研究センター長)と共同で、COVID-19回復者での中和抗体の質が時間と共に向上することを発見しました。
    • この現象は、変異株へのワクチン戦略に重要な知見になる。
 
 
 
  • コロナ後遺症が「半年以上」続く 若年層の感染者で半数以上 Anuradha Varanasi,CONTRIBUTOR
    Anuradha Varanasi is a freelance science writer. 2021/07/01 07:30 Forbes Japan
    • ノルウェーの研究チームが発表した最新研究で、新型コロナウイルスに感染したが入院するほどではなかった16歳から30歳までの若年層のなかに、感染から6カ月が経過しても後遺症が続く場合があることが明らかになった。症状としては、長引く呼吸困難(息切れ)や、味覚障害、嗅覚障害、倦怠感、集中力の低下、記憶障害などがあるという。
    • 研究では、ノルウェーの都市ベルゲン在住者で、コロナ第一波で感染した患者312人について、感染から6カ月が経過しても続いている後遺症を調査した。312人のうち247人は自宅療養者だった。残りの65人は、軽症から中等症と診断を受け、2カ所の医療機関(ハウケランド大学病院とハラルドスプラス・ディーコネス病院)に入院していた。
    • 調査対象となった患者は、51%が女性で、年齢中央値は46歳だった。44%(312人中137人)は併存疾患があり、最も多かったのは慢性肺疾患と喘息だった。入院患者は、自宅療養患者と比べて年齢が上で、BMIも高く、慢性心疾患や高血圧症、糖尿病などの併存疾患があった。
    • 312人のうちおよそ61%は、新型コロナウイルスに感染してから6カ月が過ぎても後遺症があった。もっとも多かったのが倦怠感(37%)で、続いて集中力の低下(26%)、味覚障害と嗅覚障害の両方またはいずれか一方(25%)、記憶障害(24%)、息切れ(21%)だった。呼吸困難は、平常時の呼吸パターンに乱れが生じ、息切れや胸の締め付けを引き起こす。
    • 「症状の大半は、調査対象者の年齢が上がるのに伴って頻度が増えた一方で、味覚障害や嗅覚障害は、46歳以下の若年層に多く見られた」と研究チームは述べている。
    • 研究者たちは、結論でこう述べている。「新型コロナウイルス感染者に高い確率で、長引く倦怠感が見られることは顕著な特徴だ。インフルエンザや、エプスタイン・バール・ウイルスが引き起こす伝染性単核球症、デング熱などの一般的な感染症よりも高い割合で起きている」
       
  • ワクチンパスポート、世界からあきれられる日本 デジタル化進む欧州との違いはなぜ? 2021/6/30 15:00 (JST) 全国新聞ネット47NEWS 佐々木田鶴(ライター・ジャーナリス)
    • 欧州連合(EU)では、ワクチン接種の開始以来、共通のコロナ安全証明=ワクチンパスポートを作ることが議論されてきた。個人情報保護や偽造防止、公平性の担保をクリアできることを条件に、3月には基本となる技術的な仕様が決まった。5月20日には詳細な法案がで採択された。加盟各国は7月1日までに実用化することが義務づけられ、それぞれアプリを開発している。
    • EUのデジタル・コロナ安全証明は、正式には「EUデジタルCOVID証明書」(EUDCC)という。仕様上の鍵は、いかにプライバシーやデータ漏えいを防ぎ、偽物や不都合のない信頼性の高いデジタル証明システムとするかだ。
      • 利用者はそれぞれの国のアプリを使い、自らのワクチン証明とつながるQRコードを表示する。アプリは加盟国の公用語と同時に英語で表示できる。チェックする側の国境の審査官らはQRコードを読み取り、ゲートウエーを経由して各国のデータベースと照合、確認する。
      • 欧州委員会はまず「ITゲートウエー」という、各国が準拠すべきITインフラ(プラットフォーム)を開発した。このゲートウエーを管理するサーバーは、在ルクセンブルクの欧州委員会データセンターにある。個々のデータや情報は各国に帰属する。このサーバーには、保存されたり、国家間で共有されたりすることはない。
      • 利用者の利便性にも配慮されている。ワクチンを接種しない人向けには「72時間以内のPCR検査結果の陰性」「罹患(りかん)ベースの抗体保有」の証明も想定している。また、スマホを使わない人のために、QRコードを印刷した書面による証明を入手する道も確保されている。 ワクチンパスポートの対象となるワクチンは、現在EUが認めているビオンテック=ファイザー、モデルナ、アストラゼネカ、ジョンソン&ジョンソンの4種類だ。2回接種を前提とするワクチンの1回接種でも入国条件としてOKとするか、他社のワクチンも認めるかは、各国の裁量に任されている。
    • 5月には、多くの加盟国でEUが開発したITインフラとの接続テストが実施された。6月14日時点で、27加盟国中、13カ国が使用を始めた。
    • 日本でのワクチン証明といえば、日本語と英語の2言語表記で当面は書面のみらしい。日本のワクチン投与責任者が発行した証明書を、諸外国の入管の審査官がいかにして「本物」と判断するのだろう。
    • 実は、日本入国に必要なPCR検査陰性の結果は「医師の自筆による署名のある日本語か英語の証明書のみ有効」と発表され、外国からあきれられている。少なくとも欧州ではPCR検査に医師は介在しない。まさか、日本の入管が、世界中全ての医師の署名データベースを持っていて照合するわけでもないだろう。五輪開催を間近に控えた日本が、昨年の延期決定から1年余りの間に、より実効性のあるデジタルを活用した方法を考えられなかったのはなんとも残念だ。
 
  • 国の20年度税収、コロナ禍でも過去最高 60.8兆円に 巣ごもり需要など好調、企業の「K字」回復映す​ 2021年6月30日 14:24 (2021年7月1日 5:11更新) 日本経済新聞
  • 新型コロナ変異株は2m離れても感染リスク高。飲食店での有効策は?スパコン富岳が解析 大河原 克行2021年6月23日 17:44 PC Watch
    • 理化学研究所(理研)は、スーパーコンピュータ「富岳」を活用した新たなウイルス飛沫感染のシミュレーション結果を発表した。
    • 理化学研究所 計算科学研究センター 複雑現象統一的解法研究チームの坪倉誠チームリーダー(神戸大学システム情報学研究科教授)は、「2mの距離で対面した際にも、時間が経過すれば感染リスクが高まる。マスクをせずに通常会話をしている場合、従来株では10%の感染確率に到達するまでに45分間だったものが、インド株(デルタ株)では20分弱で到達する」としたほか、「焼き肉店での排煙ダクトは感染リスク低減に効果がある」などとした。
    • 「2mという距離が、これまでのソーシャルディスタンスの指標となっていたが、インド株では2m離れていても、10%程度の感染リスクがある。大声でしゃべっていると2m離れていても感染リスクは10%を超える。感染力が強いウイルスが広がれば、従来からの距離の取り方を見直していく必要が出てくる」と指摘した。
    • 高さ60cmのパーティションをカウンターやテーブルに設置したシミュレーションでは、飛沫の飛び方が分断され、全体の感染確率は0.53%にまで減少。「部屋全体でリスクを80%削減することができた。不特定多数の人が集まる場所では、全体の感染リスクを下げることが大切である」とした。
      なお、飲食店における滞在時間の違いによる感染リスクについても示した。インド株では感染リスクが高まるため、約4%の感染リスクにするためには、120分だったものを50分にまで下げないといけないことも指摘した。
    • 「ポストコロナ時代を考えると、局所的に排気装置をつけることで、感染リスクに強い室内設計を考えることが必要である」と提案した。
    • シーリングファンを作動させていれば、感染者から70cm離れていれば感染リスクはほぼゼロになる。ポストコロナ時代では、こうした状況を作り、感染症に強い部屋を実現することが大切である」と述べた。
  • ワクチンバスの次は、ワクチンパス!?大規模イベント復活のカギとなるか 2021年06月03日 一般社団法人自治体国際化協会パリ事務所
    • フランスでは、6月9日から「衛生パス(Pass sanitaire)」の運用が開始されます。
    • 衛生パスとは、ワクチン接種完了・PCR検査陰性(48時間以内)・感染後の抗体保有(6か月以内)の証明の3種類を言い、接種情報や検査結果はそれぞれ専用のポータルサイトSI-DEPポータル(※1)、健康保険ポータル(※2)からQRコード付きの証明書が発行され、紙媒体のままか、政府のコロナ対策スマートフォンアプリ「TousAntiCovid」で利用できます。
    • 感染拡大リスクが高い活動の再開を支援するのが狙いで、スタジアムやコンサートホールなど、1,000人を超える人々が集まる場所では衛生パスを提示する必要があり、5月30日から6月13日まで開催されているテニスの全仏オープンでも早速採用されています。
    • また、外国人観光客受け入れにも利用されます。
    • 大規模イベントなどの参加の条件として用いられる衛生パスの導入が、ワクチン接種の加速の要因の一つになっているとも考えられています。
    • 同様の仕組みはEUにおいても7月1日から導入されます。検討段階では「デジタルグリーンパス(Digital Green Certificate)」という名称で呼ばれていましたが、正式名は「EU Digital COVID Certificate(EUDCC)」となりました。所持者がEU加盟国などを自由に移動できる体制を整えて、観光業の回復などを促すことが狙いです。
    • 他にも、国際航空運送協会(IATA)では海外旅行者が接種情報や検査結果などの健康情報を管理出来るアプリ「トラベルパス(Travel Pass)」の試験運用を開始しており、日本の航空会社も参加しています。
    • 厚生労働省が提供するスマートフォン向け接触確認アプリ「COCOA」でPCR検査結果やワクチン接種証明が表示できるようになれば、アプリの利用も増えて感染防止対策が促進されるのではないでしょうか。
  • 医療管理下にないコロナ関連死、多発の理由 2021.6.10 日経ビジネス
  • 東京オリパラ ボランティア1万人辞退 「コロナ感染不安も」 毎日新聞 2021/6/2 18:41(最終更新 6/2 22:33)
    • 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は2日、会場案内や競技運営で大会を支える約8万人の大会ボランティアのうち、約1万人が辞退したと明らかにした。
    • 森喜朗前会長の女性蔑視発言が人々の反発を招いた2月23日時点の辞退者数は約1000人。組織委によると、3月下旬から辞退者が増加傾向にあったという。変異株の広がりなどで開催に懐疑的な声が高まる中、辞退者が大幅に増えたことになる。
    • 大会運営への影響について、海外からの観客の受け入れ断念を決めたこともあり、武藤氏は「当初の計画が簡素化され、問題ない」としている。
    • 関連:五輪・都市ボランティア 8道県で2割が辞退 延期やコロナ影響 毎日新聞 2021/6/2 19:07(最終更新 6/2 20:31)
  • 新型コロナ重症患者増で全身麻酔薬不足 適正使用求める 厚労省 2021年6月2日 21時46分 NHK
    • 新型コロナウイルスで人工呼吸器を必要とする重症患者が多い状態が続き、医療現場で全身麻酔に使われる薬の供給が不足しています。厚生労働省は、医療機関に対して適正な使用に努めてほしいと呼びかけていて、今後、さらに不足した場合は、緊急性の高い手術以外は延期するなどして使用を控えるよう呼びかける対応も検討するとしています。
    • 厚生労働省は5月14日付けで医療機関に対して、必要な量のみ購入し適正に使用するよう求めるとともに、医療上問題がなければ、吸入する別のタイプの麻酔薬の使用を考慮するよう求める文書を出しました。
      • 「プロポフォール」の輸入販売で国内の半数以上のシェアがある大阪市の丸石製薬は、5月14日、在庫がひっ迫し、欠品が回避できないとして医療関係者に向けた通知を出しています。
      • 大阪 中央区に本社がある医薬品卸売会社「ケーエスケー」によりますと、全身麻酔に使われる鎮静剤「プロポフォール」は、世界的な新型コロナの感染拡大に伴う需要の高まりで、生産量が追いつかなくなり、さらに国内でも“第4波”で重症患者が急増して取引先の医療機関への安定した供給が難しくなっているということです。会社によりますと、ことし4月と先月は大阪府内でのプロポフォールの需要は、前の年の同じ時期と比べて4倍から5倍に増えたといういうことです。
 
  • 東京五輪パラのコロナ感染対策 米の専門家が「不十分」の見解 2021年5月28日 3時54分 NHK
    • 東京オリンピック・パラリンピックにおける新型コロナウイルスの感染対策について、アメリカの公衆衛生の専門家グループが不十分だとして改善を求める見解をまとめ、医学誌に発表しました。
      • 25日付けのアメリカの医学誌「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に見解を発表したのは、バイデン大統領の政権移行チームで新型コロナ対策のアドバイザーだった、ミネソタ大学のオスターホルム教授など、公衆衛生の専門家4人です。
    • この中では、IOC=国際オリンピック委員会などが感染対策に必要なルールをまとめた「プレーブック」について、競技会場が屋外か屋内か考慮していないなど「科学的に厳密なリスク評価に基づいていない」と指摘しているほか、接触状況の追跡に、選手の多くが競技中は持たないスマートフォンのアプリを使う前提となっていることなどを問題視しています。
    • そして、このままでは重症化リスクの高い人もいるパラ選手をはじめ、ボランティアや大会役員、それにホテルの従業員など多くの関係者を感染の危険から十分に守れないと警鐘を鳴らし、改善を求めています。
    • そのうえで「オリンピックの開催に向け緊急の行動が必要だ」として、WHO=世界保健機関が感染症の専門家やアスリートなどからなる緊急の委員会を招集し、東京大会の危機管理に関する助言をすることも推奨しています。
 
  • “革新的”研究成果がコロナワクチン開発に 女性科学者の思い 2021年5月27日 18時50分 NHK
    • ハンガリー出身の科学者、カタリン・カリコ博士は、大学卒業後アメリカに渡り、遺伝物質の1つmRNA」の研究を行いました。2005年には、カリコ博士は当時同僚だったドリュー・ワイスマン教授と、mRNAを構成する物質の1つ「ウリジン」を「シュードウリジン」に置き換えると炎症応が抑えられることを発見。
      この技術を用いて去年、新型コロナウイルスのワクチンが開発されましたが、これも注目を集めることはなく、その後大学の研究室を借りる費用も賄えなくなり、2013年にドイツの企業ビオンテックにうつりました。
    • 多くの研究者がその可能性に気付かない中、ドイツの企業ビオンテックはこの研究成果に注目。企業に招かれたカリコ博士は2013年に副社長に就任、おととしからは上級副社長を務めています。
    • 去年3月、ビオンテックは以前から共同で研究していたアメリカの製薬大手ファイザーとmRNAを用いた新型コロナウイルスワクチンの開発を開始すると発表。臨床試験で95%という高い有効性を確認したとして世界を驚かせたあと、共同開発の発表からわずか9か月後の去年12月に一般の人へのワクチンの接種が開始。カリコ博士らの功績が世界に認められることになりました。
    • 現在、日本で接種が始まっているファイザーとビオンテックが開発したワクチンとモデルナのワクチンは2つともこの技術を使っていて、欧米の研究者などからは、実用化の鍵を握るこの研究成果はノーベル賞に値するという声もあがっています。
    • アメリカ政府の首席医療顧問をつとめるアンソニー・ファウチ博士は、ことし2月「1年を待たずに2種類のワクチンができた。この2つはともにmRNAワクチンで、90%以上の高い有効性を示している。そして、いずれもカリコ博士らが2005年に発表した研究成果が土台となっている。世界にパンデミック収束への希望を与え、ワクチンのさらなる可能性を開いた」と述べ、カリコ博士らの研究成果を評価しました。
 
 
  • コロナの累計死者数、「大幅な過少集計」の可能性 WHOが指摘 ロイター編集2021年5月21日8:12 午後2日前更新
    • 世界保健機関(WHO)は21日、新型コロナウイルス流行を直接・間接的な原因とする死者数の公式データは「大幅に過少集計」されている公算が大きいとの見解を示した。これまでの累計死者数は600万─800万人に達している可能性があるという。
      • WHOは年次報告書「世界保健統計」を公表し、2020年の新型コロナによる死者総数は少なくとも300万人で、公式集計を120万人上回っているとの推計値を示した。
      • また、新型コロナ流行を直接の原因とする21年5月までの死者数は340万人前後とする推計値を示した。
    • WHOは、保健の専門家が「超過死亡」と呼ぶこの数字の内訳を明らかにしなかった。
 
  • イスラエル発COVID-19ワクチン有効性のリアルワールドデータ May 16, 2021 Health Day
    • この研究の実施期間は、2021年1月24日~4月3日。イスラエルでは4月3日までに16歳以上の人口653万8,911人の72.1%に当たる、471万4,932人がBNT162b2ワクチンの2回接種を完了した。この研究期間中に同国で検出されたウイルスの94.5%は、英国で最初に報告されたB.1.1.7変異株だった。
    • データ解析の結果、2回目の接種から7日以上経過した場合のワクチンの有効性は、COVID-19発症に対して95.3%、新型コロナウイルスの感染に対して91.5%、COVID-19による入院に対して97.2%、重症化に対して97.5%、COVID-19関連死に対して96.7%であることが分かった。この結果は、イスラエルで実施されている全国的なワクチン接種推進政策がCOVID-19パンデミックに歯止めをかけ、公衆衛生上の大きなメリットであることを示している。
    • 一方で、BNT162b2ワクチンは2回の接種が重要であることも明らかになった。具体的にはワクチン1回接種のみでの有効性は、COVID-19発症に対して62.5%、新型コロナウイルスの感染に対して57.7%、COVID-19による入院に対して75.7%、重症化に対して75.6%、COVID-19関連死に対して77.0%にとどまっていた。
 
  • COVID-19ワクチンの組み合わせ接種は強力な免疫応答を誘導する Nature ダイジェスト Vol. 18 No. 7 | doi : 10.1038/ndigest.2021.210712 原文:Nature (2021-05-19) | doi: 10.1038/d41586-021-01359-3 |
    • オックスフォード大学/アストラゼネカ社が開発した、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)ワクチンと、ファイザー社/ビオンテック社が開発したCOVID-19ワクチンを組み合わせて接種することで、COVID-19を引き起こすSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)に対する強力な免疫応答を起こせることが、スペインで行われている試験で明らかになった。
    • マックマスター大学(カナダ・ハミルトン)の免疫学者Zhou Xingは、「アストラゼネカ社のワクチンで初回接種を受けた人にファイザー社のワクチンをブースター(追加免疫)接種すると、抗体応答が顕著に増強するようです。これはいろいろな意味で素晴らしいニュースと言えます」と話す。
    • 種類の異なるワクチンを組み合わせて接種する方法はプライム・ブースト異種ワクチン接種法(heterologous prime and boost)と呼ばれ、エボラ出血熱などの感染症に対するワクチン接種で採用されている。ベス・イスラエル・ディーコネス医療センター(米国マサチューセッツ州ボストン)でウイルス学・ワクチン研究センターのセンター長を務めるDan Barouchは、「この試験の結果は有望に思われ、プライム・ブースト異種ワクチン接種法の可能性を示しています」と話す。
  • 新型ウイルス拡大は「防げた」 WHOや各国に初動の遅れ=独立調査委 2021年5月13日 BBC New WEDGE Infinity
    • 世界保健機関(WHO)の独立調査パネルは12日、新型コロナウイルス対応について検証した最終報告書を公表した。WHOや各国政府の初動に問題があったとし、パンデミックは回避可能だったとの見解を示した。
    • WHOが設置した独立調査パネルは報告書で、WHOはもっと早く世界的な緊急事態を宣言すべきだったと指摘。早急な改革を行わなければ、世界は再び大規模な病気のパンデミックにさらされるとした。
      WHOは昨年1月30日、中国から感染が広がる中、「世界的な緊急事態」を宣言した。同パネルはこれより1週間早く緊急事態を宣言すべきだったと主張した。
    • 報告書では、同年1月22日に開かれたWHOの新型ウイルスに関する最初の会議で宣言を出すべきだったとしている。
    • また、WHOの緊急事態宣言後の1カ月間、各国は新型ウイルスの拡大を食い止めるための適切な対策を講じることができず、「失われた」時間になったとした。
       
  • 新型コロナ死者数、公式発表の2倍超か 約690万人と米大推定 2021/05/11 11:00 Forbes
    • ワシントン大学保健指標評価研究所(IHME)のチームは、平年と比べて死者がどのくらい多いかを表す「超過死亡」に関する統計を用いて、昨年初めにパンデミック(世界的な大流行)が始まって以来の実際の死者数を見積もった。それによると、今月3日までに世界全体で693万人が死亡したと推定された。
      • 米ジョンズ・ホプキンズ大学が公式発表を基に集計した死者数は、4日時点で325万人弱となっている。
 
  • 【独自】コロナ労災、昨年1年間で6041人…医療・福祉関係者らが計75% 2021/05/09 05:00 読売新聞オンライン
    • 新型コロナウイルスへの感染が原因の労働災害で4日以上休業したり、死亡したりした人(死傷者)が、昨年1年間で6041人に上ったことが、厚生労働省のまとめでわかった。各地でクラスター(感染集団)の発生が相次いだ病院や高齢者施設などで働く医療・福祉関係者らが7割超を占めた。
      • 職場で患者に接触して新型コロナに感染するなど、労災として各地の労働基準監督署に報告されたものを集計した。
    • 業種別に見ると、病院など「医療保健業」の2961人(49%)が最も多く、特別養護老人ホームなど「社会福祉施設」が1600人(26%)で続いた。両者を合わせると全体の75%に達した。このほか、製造業は345人(6%)、建設業は187人(3%)。地域によっては営業時間の短縮要請があった飲食店は79人(1%)だった。
      • 新型コロナ関連の労災での死者数は明らかにしていない。
  • 【独自】大阪の100万人あたりの新規死亡者数がインドを上回る 「まるで姨捨山」とまらない医療崩壊  2021.5.8 15:00dot. AERA dot.
    • 「政府の会議の資料に人口100万人あたりの7日間の新規死者数のデータがあるのですが、大阪は19・6人(5月5日時点、以下同)。インドの15・5人、メキシコの16・2人、米国の14・5人より上回っており、惨状というほかありません。兵庫県も9・0人、愛媛県11・2人、和歌山県7・6人など関西は高く、東京は1・4人と意外にも低い水準です」(厚生労働省関係者)
    • 「死亡した高齢者の多くは入院先が決まらず、待機中に施設内で死亡しています。大阪の重症病床使用率は99%と公表していますが、外形的な数字です。実際は重症患者412人に対し、重症患者用365床を大幅に上回っています。入院待機待ちの人数が約1万5千人と医療崩壊に歯止めがかかりません。大阪の吉村洋文知事が菅義偉首相に忖度し、緊急事態宣言の要請が遅れたことも響いています」(政府関係者)
 
  • コロナウイルス変異株と患者を追跡できるグーグル出資の巨大データベース Nature ダイジェスト Vol. 18 No. 5 | doi : 10.1038/ndigest.2021.210510 原文:Nature (2021-02-24) 
    • 世界のCOVID-19患者数と死亡者数をまとめた一般的な追跡ツールには、ジョンズホプキンス大学(米国メリーランド州ボルティモア)が管理する「Dashboard」などがある。だが、データサイエンス・イニシアチブGlobal.healthの新しいリポジトリは、それらとは違い、個々のCOVID-19症例に関する匿名化された情報をかつてない規模で収集していて、個々の感染者の発症日、検査で陽性になった日、旅行歴など、SARS-CoV-2感染に関連する変数が40もある。
    • Global.healthは、欧米の7つの学術機関に所属する21人の研究者が、グーグル社とロックフェラー財団から技術的・資金的支援を受けて制作した。開発チームはこれまでに約150カ国2400万件の症例の情報を集めた。